トレード行う際、一体何が、誰が相場を操作しているのかを常に意識する事はとても大切です。
「何となくチャートの動きだけを追って、何となくその方向へついて行く」
そんなやり方では、いつまで経っても相場に振り回され続ける事になってしまいかねません。
市場には多くの期待や思惑などがうずめいており、それらが日々の為替変動を形作っています。
相場が大きく動く時、そこで何が起こっているのかをきちんと把握できるかとうかでチャンスは何倍にも変わるものです。
そこで今回は為替相場が動く要因や材料について主なものをまとめてみました。相場は不確定要素も多いため、必ずしもこれらが全てとは限りませんが、参考にしていただければ幸いです。
異なる視点からの投資行動（ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析）
まず最初に知るべきは、「市場参加者は2つの視点から自らの投資行動を決めている」という事です。
市場の趨勢を予測するためには、大きく分けて「ファンダメンタルズ分析」と「テクニカル分析」という2つの方法があります。
ファンダメンタルズとは「経済活動の状況を示す基礎的な要因の事」で、ファンダメンタルズ分析とは要するに「経済の情報を基に相場を分析する」というものです。
定期的に発表されている各国の金融政策や経済指標（GDP、雇用統計、物価指数、etc.）などを主に材料視しながら取引を行っているトレーダーはこちらのスタイルですね。
発表された経済情報からその国の力が落ちていると分かれば、将来的に通貨安が起こり得るだろうなどと予測する事ができるというわけです。
それに対するのがテクニカル分析で、こちらは「過去から今に至るまでの値動きにより需給を見極め、今後相場がどちらへ向かうかを予想する」分析方法です。
たとえば、有名なものとしては「移動平均線」などがありますが、こちらは過去の一定期間における価格の平均値を線で表したものです。
テクニカル分析を用いるトレーダーはこの移動平均線を良く見ている場合が多く、過去の平均値から現在の相場における方向感を掴み、将来の値動きを予想しようとするのです。
市場参加者の中にはこのテクニカル分析によって取引を行うトレーダーが非常に多いため、結果として相場を動かす事になります。
時折、「ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析、どちらを採用すべきか」という議論が投資の世界ではしばしば繰り広げられがちですが、両者は二者択一ではないと考えた方が良いです。
なぜなら、この2つの方向性が合致した時こそ、予測の精度はより高まるからです。
イメージとしては
・ファンダメンタルズ分析：長期トレンドを見極めるために
・テクニカル分析：短～中期トレンドを見極めるために
用いる方法が望ましいです。
経済情勢や景気というのは最終的に実需や資本取引の基礎を決めるものとなるので、相場の大きな流れを掴むためにはやはりある程度のファンダメンタルズを知っておかなければなりません。
そして、その中に小さな流れ（＝テクニカル）が存在し、時折休息を挟みながら行ったり来たりを繰り返して大きな動きを形成していくわけです。
どちらか一方だけに固執するというのは、まさに「木を見て森を見ず」という状態に他ならないのです。
したがって、ファンダメンタルズで大まかな方向性を見極め、細かなエントリーのタイミングをテクニカルによって計るといった方法がより理想と言えるでしょう。
大きな流れ（ファンダメンタルズ）に素直に従ってさえいれば、見当外れな酷い負け方をする事も無くなります。
相場へ影響を与える要因
さて、ここからはさらに具体的に相場へ影響を与える要因についてお話していきたいと思います。
ここで説明する要因はどちらかと言えばファンダメンタルズ的な要素が強いので、深く理解するためにも日々のニュースや報道に対して敏感になっておく事が大事です。
①金融政策（経済指標や要人発言）
為替相場が動く要因は様々ですが、中でも金融政策が与える影響は特に大きなものとなります。
金融政策とは各国の中央銀行が行う金融面からの経済政策の事で、主に物価や雇用の安定を目的とした金融緩和や金融引き締めを指します。
金融政策はその国の経済状況によって大きく左右され、景気の低迷によってデフレが進行した場合は金融緩和によって抑制し、反対に景気が加熱し過ぎた場合には金融引き締めを行う事でインフレの進行を阻止します。
具体的には、金利を操作する事によって世の中に出回るお金の量を調節し、物価の安定を図ろうとするものですが、この「金利」は為替において最重要キーワードの一つで、「為替相場は金利差によって動く」と言ってしまっても過言ではありません。
なぜなら、お金というものは常に有利な投資先を探して移動するものだからです。
たとえば、日本の「円」の金利が低く、米国の「ドル」の金利の方が高い場合、人々はより有利な金利を求めてドル資産の比率を増やそうとするはずです。
したがって、高金利目当てのドル買いが進行し、為替相場は「ドル高」へと傾く事になります。
世界中の投資家は常にこの金融政策に注目しており、その動向を決める上での材料として、定期的に発表される経済指標や要人発言を細かに吟味しているのです。
市場はあらかじめ経済指標の予想を行い、もしもその予想と乖離した数字が出た場合には大きく反応します。
もっとも、各国の金融当局者はたった1つの経済指標だけを見て金融政策を決めるのではないという点に注意しなければなりません
それ以外の指標も併せて見て行くもので、さらに言えばその期間においてもある程度の幅を持たせた上で判断を下します。
よって、1つ1つの経済指標による反応は一時的なもので終わる事が多いので過信は禁物です。もっと複合的な視点から方向性を掴んでいく事が重要になります。
②為替介入
為替介入とは、自国の通貨が一方向へ急激に傾き、かつそれが長期化する事で経済へ悪影響をもたらす事が予想される場合に、金融当局が自国通貨の防衛を目的として為替市場へ介入する行為の事を指します。
具体的には、急激な変動に対して強制的に反対売買を行う事で相場を安定させるといった手段を取ります。
本来、為替市場では変動相場制が採用されているので、基本的に為替レートは需要と供給に基づきながら自然に決定されるものですが、時折、投機的な売買による「過度」とも呼べる動きを見せる事があります。
たとえば、日本の通貨「円」は金融の世界では「安全資産」といった扱いを受けており、有事の際には買いが強まる傾向にあります。
ここ最近では中国を発端とする世界的な株安に加えて原油安、さらには英国のEU脱退をめぐる政治的問題など、何かとリスク局面が多かった事もありその傾向が顕著で、たびたび「円高」方面へ進む場面が見られています。
そのような過激な動きを抑えるために行われるのが、為替介入というわけです。
日本は輸出国ですから、過度な円高は経済にとってもマイナス要因です。実際の国力を度外視した通貨高は大きな打撃となるでしょう。
なお、為替介入の方法としては実際の資金を投入せず、政府関係者などの要人が投機的な動きをけん制する発言を行う事で市場を一旦落ち着かせる「口先介入」といったものも存在し、実際に日本でもこの口先介入は日常的に行われています。
もっとも、こういった口先介入は回を重ねるごとに効き目が薄くなっていくので注意が必要です。
なぜなら、けん制発言ばかりが続いて実際の介入が実施されなければ市場も本当に介入する気があるのか疑い始めるからです。
さらに、最近では日本が米国による為替報告の中で「監視リスト」に指定され、当局による円売り介入を容認しない姿勢が示されています。
先にも申し上げたように、本来為替レートは市場によって自然に決められるものなので、それを強制的に操作する為替介入は他国からの批判を受ける事も多いのです。
③地政学的リスク（テロや国際紛争など）
地政学的リスクとは、特定の地域における政治的・軍事的問題などによって社会的な緊張が高まり、その地域の経済あるいは世界経済の先行きを不確実なものにするリスクの事を指します。
より具体的に言えば、テロや国際紛争などがそれにあたります。
たとえば、2001年9月11日に起こった米国同時多発テロ事件においては、テロ発生直後にニューヨーク市場の株価が急落、同時に米国の通貨「ドル」も売りが加速する事態となりました。
このように、何かしらの事件が生じた事によってその国・地域の経済が不透明になりそうと予想される場合、投資家はその危険を回避するための投資行動を取るのです。
なお、かつては「有事のドル買い」という言葉もあったように、何かあった際は避難先としてドルが買われる傾向にありましたが、最近では米国絡みの紛争の増加や「双子の赤字」と呼ばれる現象に見られるような経済の弱体化が露わになっている事で、ドルの基軸通貨としての信頼が弱まりつつあります。
そこで近頃、避難先として良く選ばれ始めているのが日本の「円」とスイスの「フラン」で、有事の際にはこれらの通貨の動向に注目する事も重要になっています。
特に日本円は様々なリスク局面において買いが進む傾向にあり、テロや紛争といった地政学的リスクだけでなく、株安や原油安といった場合にも安全資産としての需要が高まります。
一旦リスクが露見すると、市場の流れは一気に悪い方向へと向かうので、世界情勢に対して日頃から関心を持つ事が大切です。
④政治事情
どれだけの影響へ与えるかという点に関してはその時々によってまちまちですが、各国の政治事情なども時には相場を動かす要因となります。
たとえば、記憶に新しいところでは、2016年6月、英国によるEU脱退をめぐっての「Brexit」問題が大きな話題となりました。
英国は金融・経済の中心地ですから、EUの脱退は英国経済の縮小だけでなく、世界的な経済の混乱をも招く事になるのは言うまでもありません。
Brexitをめぐり日々流れる世論や政治関係者の発言に、世界中の投資家が注目する事となったのです。
そして、実際の残留・脱退を決める国民投票日（6月24日）はまさに波乱の1日となりました。
事前の世論調査などでは残留が濃厚とされていたにもかかわらず、蓋を開けてみればまさかの脱退派が優勢という結果に…。当然、英国の通貨である「ポンド」も歴史的な大暴落を見せる事になりました。
Brexitのような出来事は歴史的に見てもそうそう頻繁に起こる事ではありませんが、他に身近なものですと、4年に一度行われる米国大統領選挙なども市場の注目が集まる政治イベントの一つです。
その場合、政党や立候補者のカラーなどによって為替相場への影響が予想される事になります。
2016年における大統領選では、民主党からはヒラリー・クリントン氏、対する共和党からはドナルド・トランプ氏による一騎打ちが予定されています。
基本的にクリントン氏の掲げる経済政策はオバマ政権時の政策をある程度引き継いだ内容である事から、クリントン氏が当選した場合の為替相場への影響は比較的限定的になると言われています。
一方で、トランプ氏の政策の中には実現性に欠けるものも見られ、当選した場合の予測が難しい事から、不確実性を好まない市場への影響が懸念されているようです。
実際に、最近ではトランプ氏絡みの報道が伝わるとリスク回避目的の「ドル売り・円買い」が進行するシーンも散見されます。
もっとも、Brexitの前例もありますし、実際にどうなるかは当日まで誰もわかりませんのでじっくりと趨勢を見守っていきたい所ですね。
⑤季節要因やアノマリー
為替市場では季節要因などもある程度関係していて、1年のうち特定の時期になると似たような動きを見せる事が多々あります。
たとえば、2月、8月、11月などは米国債の利払い月であるため、ドルを円転（ドルを円に換える）する動きが出て円高傾向が強まるとされています。
他にも
・3月は日本企業の年度末にあたり、輸出で稼いだ外貨を円へ転換するため円高になりやすい
・逆に4月の新年度には機関投資家などが外債投資を新たに始める事から円安になりやすい
など様々な季節要因が存在します。
そして為替の世界では、「アノマリー」という不思議な現象がたびたび起こります。
アノマリーとは「説明できない現象」の事を指し、はっきりとした根拠を持つわけでないのに、なぜか「その通りになりやすい」法則のようなものです。
たとえば
・水星の逆行期は不安定な相場になりやすい
・相場で開いた窓は高確率で埋める「窓埋め」
・5と10のつく日はドル高・円安に振れやすい「ゴトー日」
・金曜ロードショーでジブリ映画が放送されると相場が荒れる
など、様々なものが挙げられます。
もちろん、必ずしもそうなるわけではありませんが、実際に高確率でその通りになり馬鹿にはできないのがアノマリーです。
「皆がそう思っているから、結果としてその方向へ動きやすい」
という認識を持っておく事が重要ですね。過信は禁物ですが、ある程度の判断材料としては使えます。
全てのアノマリーをここでお話しすると長くなってしまうので今回は割愛させていただきますが、為替に関するアノマリーはたくさん存在するので時間のある時にでも調べてみてください。
まとめ
以上、相場を動かす要因として考えられる主なものを紹介してきました。
もちろん、為替へ影響を与えるものはこれらだけではないでしょうし、市場には常に不確実性というものがつきまとっています。
「過去にはこういった動きを見せたのに、今回はまるで違った傾向が表れている」
そんな事が日常茶飯事的に起こるのが相場の世界です。
したがって、パターン通りの思考しかできないようでは、残念ながらFXで生き残る事はできないでしょう。
その時々で考えられる要因を落ち着いて考察し、そこから次の一手を考えて選択できる力が必要です。
何が相場を動かしているのか、それを突き止めるのは容易ではありません。
その時々で要因が全く異なる事だってあるかもしれません。
しかしながら、基本的な部分を押さえておく事で、必ずそれらを応用し選択の精度を上げれる瞬間がやってきます。
投資において100%はありませんが、少しでも感覚を研ぎ澄ますために、今回お話したような事を頭の片隅に置いておいていただけると幸いです。
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